MQLが機能しない理由|営業が動かない本当の原因とは

MQLがあるのになぜ営業は動かないのか

このコラムは、製造業・IT企業など技術系商材を扱うBtoBマーケティング担当者、特にMQLを運用しているにもかかわらず営業がフォローしてくれない、MQLから商談や受注につながらないという課題を抱える方に向けて作成している。

多くの企業はMAやスコアリングを導入しMQLを整備している。しかし営業が動かない原因はスコア設定だけではない。本コラムではMQLが機能しない構造的な原因を整理し、営業とマーケティングの認識差、ICPの重要性、BBM(Balance Based Marketing)による改善方法を解説する。

最後まで読むことで、なぜMQLが形骸化するのか、どのように営業との共通認識を作るのか、そしてMQLを売上につながる仕組みに変えるためのヒントを得られる。

MQLとは

MQL(Marketing Qualified Lead)とは、マーケティング活動によって獲得したリードのうち、営業へ引き渡す価値があると判断された見込み顧客である。一般的には資料ダウンロード、ウェビナー参加、サイト閲覧、問い合わせなどの行動に点数を付け、一定スコアを超えたリードをMQLとする。

しかし本来の目的はスコアを作ることではなく、営業が優先的にフォローすべき顧客を明確にすることである。多くの企業ではMQL導入後に件数は管理できるようになるが、商談化率や受注率が改善しない。これはMQLが制度として存在していても、営業が価値を認めていないためである。MQLは営業とマーケティングをつなぐ仕組みであり、両者の合意がなければ機能しない。

MQLが機能しない理由

MQLを導入したにもかかわらず営業が動かない企業は少なくない。その場合、多くの企業はスコアリング設定やMAツールの運用を疑う。しかし実際には、MQLが機能しない原因はツールではなく、MQLの考え方や運用方法にあるケースが多い。

最も大きな理由は、行動スコアと顧客価値が一致していないことである。

例えば、ある企業がホワイトペーパーを複数回ダウンロードし、製品ページを何度も閲覧していたとする。スコアリング上は高得点となり、MQLとして営業へ引き渡される可能性が高い。しかし、その企業が営業が重視するターゲット業界ではない場合や、受注後の取引規模が小さい場合、営業からすると優先的に追う価値は高くない。

一方で、閲覧回数や資料ダウンロード回数は少なくても、自社が重点的に獲得したい業界や企業規模に該当する企業であれば、営業にとっては価値の高いリードであることもある。

つまり、行動量だけを基準にMQLを判定すると、営業が本当に追いたいリードと、マーケティングが営業へ渡したいリードの間にズレが生まれてしまうのである。結果として、営業はMQLを“追うべき見込み顧客”ではなく、“マーケティングが作った数値上のリード”として認識するようになる。そして、MQLの優先順位は低下し、営業からフォローされなくなる。

第二に、マーケティング部門と営業部門で評価基準が異なることが挙げられる。

マーケティング部門はMQL件数やリード獲得件数を成果として評価されることが多い。そのため、できるだけ多くのMQLを創出しようと考える。一方で営業部門は、売上や受注が評価指標である。そのため、営業が知りたいのは「何件のMQLがあるか」ではなく、「どのリードが受注に近いか」である。

この評価軸の違いが大きくなるほど、マーケティングは「良いMQLを渡している」と考え、営業は「追う価値のあるリードが少ない」と感じるようになる。

第三に、MQLの定義が長期間見直されていないケースも多い。

MQLは一度決めたら終わりではない。市場環境や顧客ニーズ、自社の重点ターゲットは時間とともに変化する。しかし実際には、MA導入時に設定したスコアリングルールが何年もそのまま使われている企業も少なくない。

その結果、現在の営業戦略やターゲット市場と合わないMQLが大量に生成され、営業との認識差が徐々に大きくなっていく。

このように、MQLが機能しない原因はMAツールやスコアリング機能そのものではない。営業とマーケティングで「どのような顧客を追うべきか」が合意できていないこと、そしてMQLの定義や運用が実態に合わなくなっていることこそが、本当の原因なのである。

営業とマーケの認識差

営業は売上責任を負うため、受注確度や案件規模、LTVを重視する。一方マーケティングはリード獲得やMQL件数などを目標に持つことが多い。そのためマーケティングはスコアが高いリードを良いリードと考え、営業は受注しやすい企業を良いリードと考える。

このギャップがMQLを形骸化させる。営業とマーケで「質が悪い」「件数は出している」という議論が繰り返される企業は少なくない。本質的な問題はどちらかが間違っていることではなく、良い顧客の定義が共有されていないことである。共通基準がなければMQLの議論は感覚論になる。

ICPによる改善

改善の出発点はICPの定義である。ICP(Ideal Customer Profile)とは、自社との相性が良く、受注可能性が高く、受注後も高いLTVが期待できる理想顧客像である。MQLの前にICPが定義されていなければ、営業とマーケティングは別の方向を見続けることになる。まず営業とマーケティングで理想顧客を合意し、そのうえでMQL基準を設計するべきである。例えば同じ資料ダウンロードでも、ICP該当企業なら高く評価し、非該当なら評価を下げる。このように行動スコアに顧客適合度を加えることで営業の納得感が高まる。また失注分析や受注分析を定期的に行い、ICPやMQL定義を更新することも重要である。

ICPとは?
ICP(Ideal Customer Profile)とは、自社の商品やサービスとの相性が良く、受注につながる可能性が高く、かつ受注後に高いLTV(顧客生涯価値)が期待できる理想的な顧客像のことである。BtoB企業においては、すべてのリードや顧客が同じ営業価値を持つわけではない。業界、企業規模、導入目的、課題、予算、意思決定体制などの条件によって、自社との相性は大きく異なる。ICPは、営業とマーケティングが「どのような顧客を重点的に獲得・育成すべきか」を共通認識として定義するものであり、リードや顧客の質を判断する基準となる。

BBMとの関係

BBM(Balance Based Marketing)とは、ICPを定義して部門間で合意し、リードや顧客の質と量のバランスを見ながら施策の方向性を調整する考え方である。MQLが機能しない企業の多くは、件数という量を重視しすぎる傾向がある。BBMではICPを基準にしながら、獲得したリードのうちICPに該当する割合であるICP率を確認する。MQL件数だけでなくICP率も見ることで、営業が追う価値のあるリードがどれだけ存在するかを把握できる。営業とマーケティングが同じ指標を見ながら議論できるため、MQLは単なる引き渡し制度ではなく売上に向けた共通言語になる。

BBM(Balance Based Marketing)とは?
BBM(Balance Based Marketing)とは、営業とマーケティングが共通のICP(理想的な顧客像)を定義し、顧客やリードの「質」と「量」のバランスを見ながら施策の方向性を調整するBtoBマーケティング手法である。従来のABMが質を重視し、LBM(リードベースドマーケティング)が量を重視するのに対し、BBMはどちらか一方に偏るのではなく、自社にとって最適なバランスを追求する。営業とマーケティングの連携を強化し、売上最大化を目指すための考え方である。BBMでは、獲得したリードのうちICPに該当する割合を示す「ICP率」を活用し、質と量のバランスを可視化しながら改善を進める。
ICP率(Ideal Customer Profile Rate)とは
ICP率(Ideal Customer Profile Rate)とは、獲得したリードや顧客のうち、自社が定義したICP(理想的な顧客像)に該当する割合を示す指標である。BtoBマーケティングにおいて、リード獲得件数や商談数だけではリードの質を評価できない。そこで、獲得したリードの中にどれだけICPに該当するリードが含まれているかを可視化したものがICP率である。例えば、100件のリードを獲得し、そのうち40件がICPに該当する場合、ICP率は40%となる。ICP率を活用することで、企業はリード獲得件数という「量」だけでなく、理想的な顧客をどれだけ獲得できているかという「質」も評価できるようになる。BBM(Balance Based Marketing)では、このICP率を営業とマーケティングの共通KPIとして活用し、リードや顧客の質と量のバランスを可視化しながら施策の方向性を調整する。

まとめると、MQLが機能しない原因はスコアリング不足ではなく、ICP不在と部門間の認識差である。ICPを定義し、ICP率を活用し、BBMで質と量のバランスを管理することがMQLを成果につなげる鍵となる。

多くの企業ではMQLの運用ルールそのものに注目しがちである。しかし本質的には、営業とマーケティングが同じ顧客像を見ているかどうかが重要である。スコアリングを細かくするだけでは成果は改善しない。理想顧客への適合度と購買意欲の両方を評価し、継続的に見直す必要がある。

ABOUTこの記事をかいた人

株式会社ALUHA代表取締役社長。1979年兵庫生まれのBtoBマーケティングコンサルタント。金沢工業大学大学院にて情報工学を専攻し2003年3月に修士課程を修了。同年4月にALUHAを創業。2008年からBtoBに特化したマーケティング支援、営業戦略支援を開始。2025年7月に顧客の質と量のバランスを重視するBBM(バランスベースドマーケティング)を考案。大手IT企業、製造業(日立Gr、富士フイルムGr、キヤノンGr、積水Grなど)を顧客に持つ。→セミナー講演実績→コンサル実績